安室ラスト・ライブビデオが200万枚! 「日本ゴールドディスク大賞」の〝アーティスト・オブ・ザ・イヤー〟に安室奈美恵とクイーン

一般社団法人日本レコード協会は2018年のCD、音楽ビデオ等の正味売上実績(総出荷から返品数を差し引いたもの)に基づき作品およびアーティストを顕彰する「第33回日本ゴールドディスク大賞」(対象期間:2018年1月1日~12月31日)の受賞作品・アーティストを発表した。

今回は60作品・アーティストが受賞。対象期間中の作品・楽曲の正味売上合計金額が最も多いアーティストに贈られる「アーティスト・オブ・ザ・イヤー」の邦楽部門は、安室奈美恵が昨年に続き2年連続3度目の受賞。洋楽部門は、クイーンが14年ぶり2度目の受賞を果たした。
また、「ベスト・エイジアン・アーティスト」はBTS(防弾少年団)が初受賞した。

対象期間の売上実績は、安室が▽アルバム45万6711枚▽シングル3万0645枚▽音楽ビデオ199万6365
枚▽音楽配信218万3291ダウンロード。クイーンが▽アルバム50万5824枚▽音楽ビデオ9万4338枚▽音楽配信18万9729ダウンロードだった。

2018年9月16日に引退した安室は、約80万人を動員した引退前最後の全国ツアーの模様を収めたライブDVD&BD「namie amuro Final Tour 2018 ~Finally~」が音楽映像作品史上初となるミリオンセールスを記録。今回、同作品は、ビデオ部門の「ベスト・ミュージック・ビデオ」(邦楽)も受賞した。

クイーンは、18年11月9日に公開され興収110億円超を記録した伝記映画「ボヘミアン・ラプソディ」の大ヒットとともに、同映画のサウンドトラックがセールスを伸ばし、「アルバム・オブ・ザ・イヤー」(洋楽)、「ベスト3アルバム」(洋楽)、「サウンドトラック・アルバム・オブ・ザ・イヤー」にも輝いた。

この他、「ニュー・アーティスト・オブ・ザ・イヤー」(邦楽)はKing&Prince、「アルバム・オブ・ザ・イヤー」(邦楽)はサザンオールスターズ「海のOh!Yeah!!」、「シングル・オブ・ザ・イヤー」はAKB48「Teacher Teacher」、「ソング・オブ・ザ・イヤー・バイ・ダウンロード」(邦楽)は米津玄師「Lemon」、特別賞はDA PUMP「U.S.A.」が受賞した。

桑田佳祐が「男はつらいよ」の主題歌&出演! 山田洋次監督からの依頼に即決!

サザンオールスターズの桑田佳祐(62)が、今年12月27日公開の正月映画「男はつらいよ お帰り寅さん」の、おなじみの主題歌「男はつらいよ」を担当、さらにオープニングにも出演することが決定した。今回の「男はつらいよ」は、22年ぶりの作品で、50作目のシリーズ復活作となる。
 テレビ番組で「男はつらいよ」を歌う桑田の映像を見た山田洋次監督が「実にうまい!」と大感激。今作を製作するにあたり山田監督自ら
「是非、新しい寅さんの幕開けをあの素晴らしい桑田さんの『男はつらいよ』で始められないか。出来れば出演もしていただき、華を添えてもらえないだろうか」
と、桑田にラブコールを送った。
 桑田は自身のテレビレギュラー番組に「音楽寅さん」(フジテレビ系)というタイトルを付けるほど、寅さんや山田監督のファンだった。09年のソロ・コンサートでも「男はつらいよ」を歌うなど思入れが強かった。それだけに、山田監督には〝即決〟だった。「寅さんのファンの一人として、私自身、マネをしながら生きてきたような気がします」と桑田は言う。
 山田監督とは昨年12月に神奈川・パシフィコ横浜で行われた「平成三十年度!第三回ひとり紅白歌合戦」の公演終了後に初対面した。
 桑田は、会った瞬間「全身から力が抜けてしまった」と振り返り、主題歌を歌うシーンでは「おぼつかない私の演技を温かく指導して下さいました。天国にいる渥美清さんには、心から深く感謝申し上げます」と緊張気味に語っていた。
一方、山田監督も「桑田君の『男はつらいよ』は人を優しい気持ちにし、それより何より元気づけてくれる。50作目のオープニングを飾るには相応しい名シーンになった。渥美さんも喜んでくれると思う」。
因みに、桑田は主題歌の他、映画のオープニングにも出演する。寅さん風の衣装を身に纏い「人呼んで、フーテンの寅と発します」の名台詞も披露すると言う。
なお、映画「男はつらいよ」は1969年8月27日に第1作が公開。今年第1作の公開から50周年を迎える。今作「~お帰り寅さん」は、97年公開「~寅次郎ハイビスカスの花 特別編」以来、22年ぶりの新作。シリーズ50作目にあたる。出演は渥美清、倍賞千恵子、前田吟、吉岡秀隆、後藤久美子、浅丘ルリ子。

〝取材・報道規制につながる!〟民放連が政府の「テロ対策ドローン飛行禁止法」に反発

 「報道規制につながるおそれがある」「報道機関による取材・報道のためのドローン利用は、原則として規制の適用除外とされるべき」――日本民間放送連盟(民放連)は、政府の「テロ対策を目的とした小型無人機(ドローン)等飛行禁止法の改正」に関して意見を発表した。
政府は小型無人機等によるテロ対策の必要性から、具体策を提言する「報告書」をとりまとめ、小型無人機等飛行禁止法の対象施設に新たに防衛施設(自衛隊基地、演習場、米軍施設・区域)を加え、排除措置の権限を自衛官に与えることとした。
同法は、国の重要な施設等、外国公館等および原子力事業所の周辺地域の上空において小型無人機等の飛行を禁止しており、この「周辺地域」とは対象施設の敷地または区域と周囲概ね300メートルの地域と定義されている。

同報告書に基づく同法の改正に関する民放連の意見は次のとおり。
▼報告書において、新たに対象とすべきとされる防衛施設および周辺地域の面積は、現行の対象地域と比べても極めて広大となることから、全ての防衛施設とその周辺地域で一律に小型無人機(ドローン)の飛行を禁止することは、実質的な報道規制につながるおそれがあると憂慮する。
▼安全保障問題や自衛隊・在日米軍の活動・事故等は、国民の関心が高く、当連盟の会員各社は、これを多角的に報道する責務がある。安全保障やテロ対策が重要であることに異論はないが、防衛施設といえども多角的に取材、報道する機会は担保されなければならない。防衛施設の定義が曖昧であり、基地から離れた事故現場や職員住宅、演習場の山林・原野まで指定されることが懸念されるところなので、防衛施設の指定は必要最小限にとどめるべき。
▼当連盟は、同法の国会審議の段階から、現行の対象施設においても周囲300メートルという規制範囲は広すぎることを指摘しており、現在も、その考えに変わりはない。この規制は、当該施設と無関係の事案についての取材にも多大な影響が及ぶおそれがあることから、報道機関による取材・報道のためのドローンの利用は、原則として規制の適用除外とされるべき。
▼自衛隊の施設を職務上警護する自衛官に付与される排除措置の権限は、装備等に鑑みれば施設の領域内で十分に行使可能であると考えられることから、施設領域外に及ぼされるべきではない。